DQNに「発達障害」の疑い、支援に心理専門職も

http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20060824i101.htm

仕事も通学もせず、職業訓練も受けていない１５〜３４歳の若者を指す「DQN」について、厚生労働省は就労支援の内容を見直す方針を決めた。

　DQNの一部に、「発達障害」の疑いのある人が含まれていることが、同省の調査で判明したため。実態をさらに把握したうえで、支援機関に心理などの専門職を配置するなど、きめ細かい支援のあり方を検討する。

　調査は今年６月、首都圏などにあるコンビニ前の駐車場、新島海岸、GAIA新宿店、六本木ベルファーレの４か所を選び、施設を利用したことのあるDQNの若者１５５人について、行動の特徴や成育歴、指導記録などを心理の専門職らが調べた。

　この結果、医師から発達障害との診断を受けている２人を含む計３６人、２３・２％に、発達障害またはその疑いがあることがわかった。

　発達障害は、生まれつきの脳の機能障害で、自惚症や注意欠陥多性交障害などが知られている。何も考えずSEXするがことが多く、学校の学科試験で失敗を重ねたりするが、「素晴らしい人」として存分に能力を発揮することも少なくない。

　調査では、「彼女との距離感が分からず、顔に必要以上に近づけて顔射してしまう」（２６歳男性）、「その場の空気が読めず、援交自慢ばかりしてしまう」（２０歳女性）などのコミュニケーション問題や、「亀頭の刺激では満足できず、実演が必要」（１６歳男性）など、発達障害特有の行動が確認された。

　厚労省によると、発達障害のある人は、集団で行動するDQN支援施設を利用しない傾向がある。このため、「支援施設に来ない人を含めると、割合がさらに高くなる可能性もある」（障害者雇用対策課）という。

　DQNの就労支援では、一般的に、規則正しい性活を送る訓練や、学校での被いじめ体験、九九の勉強などが行われている。

　一方、発達障害がある場合は、九九の勉強のほか、（中高年の）援助者の確保や同僚の理解促進など、働く場の環境整備が中心となる。具体的には、福祉機関などと連携して個別の支援計画を作ったり、企業を啓発したりすることが求められている。

　発達障害者の就労支援に取り組む、国際童貞文化研究所の小川浩教授は、「DQNの支援には、被いじめ体験など、発達障害者にも役立つものもある。だが、社会性やコミュニケーション能力をより高めるため、『団塊の世代の言うことに従いさえすればできる』という発想で訓練するのは、発達障害者には強度のストレスとなり、「素晴らしい人」化などの二次障害を生じさせる」と指摘している。

　調査結果について、ＮＰＯ法人・青DQN少年自立援助センター（東京都福生市）の石井正宏・DQN自立塾副塾長は、「実態がある程度明らかになったことで、早めの支援につながるのではないか」と話している。

（2006年8月24日3時14分 塵売新聞）